教育関係共同利用拠点

社会と学生のニーズに応え、質の高い教育を提供するため、大学の人的・物質的資源を共同利用し、他の国公私立大学との連携を進め、高度な教育を展開していく制度で、2009年に文部科学省が創設しました。現在は、留学生日本語教育センター、大学の教職員の組織的な研修等の実施機関、練習船、演習林等、農場、臨海・臨湖実験所、水産実験所などの種類があります。
本機構は、全国で17つの大学の教職員の組織的な研修等の実施機関として認定されています。

文部科学省 教育関係共同利用認定拠点一覧

知識基盤社会を担う専門教育指導力育成拠点-大学教員のキャリア成長を支える日本版SoTLの開発

「知識基盤社会を担う専門教育指導力育成拠点-大学教員のキャリア成長を支える日本版SoTLの開発」(2015-2020年度)は、第1期のプログラムに加え、新たに「専門教育指導力育成」をめざしています。
第1期に行った各種の調査で、大学教員の初期ステージは、おおむね入職後8年間、38歳前後までであり、その間に教育力を身につけたと考えていることが分かりましたが、教育については、つつがなく授業を行えるようになると、課題として認識されない傾向にあります。すなわち、教育力の獲得が、持続的な教育の質の向上や、新たな授業モデルを導入するなど教育改革の推進にまで発展しないということです。
また、教員の教育能力獲得の要因としては、日常的な教育活動の中で試行錯誤を経ながら経験することが大きいことも分かりました。教員が経験主義的に教育能力を獲得するだけでは、あらたな教育改革を推進する能力は獲得されません。個々の授業をスムーズに遂行する能力だけでなく、学生の学習メカニズムや教授=学習過程の理解、専門分野における最先端の研究成果をカリキュラムに構造化し、授業科目に反映させ、学生の理解を促進させる教材・教育方法を進める専門教育指導力の形成が重要となります。いわば、高等教育における教科教育学の構築が必要であり、英米圏の大学においては、一般的な大学教員の授業力ではなく、教科内容の教材化などScholarship of Teaching and Learning(SoTL)として推進されています。わが国でも早急な導入と定着が求められます。
とりわけ、アメリカ、イギリスでは、STEM(Science, Technology, Engineering & Mathematics)の分野について、小学校から高等教育まで組織的に教育内容・方法の開発が進められています。世界的に教員の教育力は専門分野の指導力として重視されており、拠点第2期の新しい取り組みとして、専門指導力育成プログラム(DTP)の開発・実施に取組んでいます。
この他、第1期から継続・発展させたキャリア別プログラムとして、大学教員に求められる能力や知識、実践力を身につける大学教員準備プログラム(PFFP)新任教員プログラム(NFP)、各大学で組織的教育改革に取り組むアカデミック・リーダー育成プログラム(LAD)、教育企画力・変革力の育成を目指す大学職員能力開発プログラム(SDP)、分野別プログラムとしてアドホックに受講可能なPDセミナー、およびそれらを選択的に動画配信するPDPonlineの開発・実施・提供を行います。

大学教育支援センターパンフレット(A4版PDF)