アカデミック・リーダー育成プログラム(LAD) は、各大学が機関の使命・役割を踏まえ、大学の強みを生かした特色ある組織開発を推進するために、副学長・部局長・学科長・部課長など各層のアカデミック・リーダー(大学運営のうち,教育・研究・学生支援・地域連携・国際化など教育研究に密接に関わる分野の管理運営に携わる大学教員・職員)を育成することを目的としたプログラムです。各所属機関の改革案を作成し実行していけるアカデミック・リーダーを育成するため、国内一流の講師・アドバイザー陣の下、高等教育に関する高度で体系的な知識・技能を獲得するとともに、国内外の大学の先進的事例を通して実践的に学びます。なお、本プログラム修了時には、学校教育法105 条に基づく「履修証明書(Certificate)」が授与されます。
プログラムの概要
LADでは、東北大学高度教養教育・学生支援機構の提供するプログラムに従って、高等教育に関する各種の知識を学び、これらの知識を統合しながら、受講者各所属機関の改革課題を考察し、議論し、実践可能な改革案へ高めていきます。下記の5つの領域の下、2年間にわたって計140時間以上の活動を行います。
カテゴリー | 概 要 | 受講時間数 |
1.高等教育基礎 | 高等教育論,専門性開発論,学生発達論,教育設計論など高等教育について知っておくべき必須の知識と技能を学ぶ。 | 14時間 |
2.教育研究マネジメント | 教育学習マネジメント論,インスティチューショナル・リサーチ,研究マネジメント論など教育研究のマネジメントや企画立案について必要な知識や技能を学ぶ。 | 14時間 |
3.高等教育リーダーシップ | 高等教育政策論,大学ガバナンス論,組織開発論など高等教育の組織を担う各層のリーダーに必要なビジョン策定や意思決定について必要な知識や技能を学ぶ。 | 16時間 |
4.フィールドワーク | 国内大学(複数大学から1大学選択),海外大学(カナダ・クィーンズ大学)における調査活動を行う。 | 44時間 |
5.アクションラーニング | 受講者が設定した所属機関の改革課題について,各種セミナーやフィールドワークにおける学びやLADアドバイザーや他受講者との対話・討論を通して,実現可能性の高い「改革案」の作成・省察・実践を行う。1年に2回(2年間で4回),2~3日程度の集中ワークショップを行う。 | 50時間 |
達成目標
LADでは、受講者が設定した改革課題を、各種セミナーやワークショップ、アドバイザーや他の受講者との議論を通じて「改革案」へと錬成し、その実行可能性と有効性を高めていくことを目標にしています。この目標達成のため、高度且つ広範囲に及ぶ高等教育の学習・研究を遂行して実践に応用するScholarship of Teaching and Learning (SoTL) に取り組みます。
具体的な達成目標は次の6つです。
①高等教育に関する幅広い知識と最先端の動向を理解する。
②具体的・現実的な問題を分析し、背景にある原因構造を抽出する。
③機関・分野の特性や資源を視野に入れ、多様な解決アプローチを知る。
④機関・分野の特性や資源を視野に入れ、最適の改革案を策定する。
⑤改革案を実施し、その有効性を検証するとともに、新たな課題を把握する。
⑥関連する諸活動を通じて、協働して課題に取り組むための組織的能力・問題解決能力を獲得する。
プログラムの流れ
LADアドバイザー
小笠原正明先生
北海道大学 名誉教授
- 専門
- 放射線化学,考古物理化学,科学技術教育
吉武博通先生
首都大学東京 理事
- 専門
- 経営管理論,大学経営論
岩野雅子先生
山口県立大学 副学長(総括)
日本国際文化学会 常任理事 会長
- 専門
- 多文化教育,異文化交流,国際理解
講師一覧
杉本 和弘 | 東北大学 教授(プログラム担当者) |
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羽田 貴史 | 東北大学 教授 |
浅野 茂 | 山形大学 教授 |
大森 昭生 | 共愛学園前橋国際大学 学長 |
岡田 有司 | 東北大学 准教授 |
緒方 広明 | 京都大学 教授 |
木村 拓也 | 九州大学 准教授 |
串本 剛 | 東北大学 准教授 |
楠見 孝 | 京都大学 教授 |
篠田 道夫 | 桜美林大学 教授 |
清水 一彦 | 山梨県立大学 理事長・学長 |
杉谷 祐美子 | 青山学院大学 教授 |
鈴木 克明 | 熊本大学 教授 |
玉井 克哉 | 東京大学 教授 |
深堀 聰子 | 国立教育政策研究所 高等教育研究部長 |
藤本 雅彦 | 東北大学 教授 |
松河 秀哉 | 東北大学 講師 |
柳澤 康信 | 岡山理科大学 学長 |
履修証明プログラム
社会人等を対象に大学の教育・研究資源を活かし、一定の教育計画の下に編成された体系的な知識・技術等の習得を目指した教育プログラムです。目的や内容に応じ総時間数120時間以上で設定され、プログラム修了者には、学校教育法105 条に基づき履修証明書(Certificate)が交付されます。