履修証明プログラム 2019-2020【2019年9月開講】
予定:募集要項公開 2019年4月初旬、募集期間 5月、結果通知 6-7月

高等教育を取り巻く環境が大きく変化する現在、大学マネジメントの高度化・複雑化が進み、大学教職員の専門能力の育成・向上に具体的で実効的なノウハウが求められています。TLPは、各大学の使命や役割を踏まえ、大学の特色や強みを生かした効果的な組織マネジメントを推進するために、現職の大学教職員、または今後大学など高等教育関連機関での職を目指す者、高等教育の教育研究マネジメントに関心のある者などを広く対象とし、日本の大学変革を支え得る専門知識や技能、姿勢を備えたリーダーシップ力を醸成することを目的としています。

●本プログラム修了時には、学校教育法105 条に基づく「履修証明書(Certificate)」が授与されます。
●本プログラムは、文部科学省「職業実践力育成プログラム」(BP)の認定を受けています。

プログラムの特徴

TLPでは、各受講者が所属機関における現実的な問題を明確化し、その課題解決に向けて「改革案」を創り上げていきます。そのプロセスの中で、対面およびeラーニングのブレンディッド学習や国内外のフィールドワークにより、高等教育の基礎知識や最新動向を学びます。また、年に2回開催される集中セミナーでは、TLP受講者が集結し、改革課題に関するプレゼンテーションやディスカッション、アドバイザーによるコンサルテーションを通じて、改革案を錬成していきます。

“Self-directed learning”で学ぶ

TLPは、社会人の学び直しに必要な柔軟な学習方法を確保し、いつでもどこでも学べるeラーニング科目を多数用意し、毎月レポート課題に取り組みます。また大学マネジメントを担うリーダーシップ力を向上させるため、受講者自らのペースで主体的に学びを進めていくSelf-directed learning (自己主導型学習)をサポートしていきます。

TLPが目指す4つの力

TLPは到達目標として、次の4つを定めています。

 ①高等教育に関する幅広い知識と最先端の動向を理解する【専門的知識・理解】
 ②具体的・現実的な課題を把握し、背景にある要因を分析し、構造化する【課題発見・分析力】
 ③課題解決に向けて、組織に主体的に働きかける実行力を身に付ける【実行力】
 ④分析内容や自分の考えなどについて、口頭および筆記にて論理的に表現する【論理的表現力】

プログラムの概要

TLPでは、東北大学高度教養教育・学生支援機構の提供するカリキュラムに従って、高等教育に関する基礎知識や最新動向を学び、これらの知識を統合しながら、受講者各所属機関を考察し、議論し、実践可能な改革案へ高めていきます。下記の領域の下、1年半にわたって180時間以上の活動を行います。

領域 概   要 受講時間
必修科目 日本や世界の高等教育政策、リーダーシップ論、教育設計、認証評価、 学生発達、学生支援、研究政策、入試改革、国際化戦略など、現在の高等教育の動向として知っておくべき必須の知識と技能を学ぶ 60時間
フィールドワーク 国内大学および海外現地(国際学会 /会議やワークショップ、セミナーへの参加、または海外の大学や関連機関などの訪問)での研究調査を行う 35時間
アクション・ラーニング 受講者が設定した各所属機関の改革課題をめぐって、各 種セミナーやフィールドワークにおける学びやTLPアドバイザーや他受講者との対話・討論を通して、実現可能性の高い「改革案」の作成・省察・実践を行う。そのために、1年半で4回、集中ワークショップを行う 70時間
選択科目 各受講者が、自身の改革課題に基づき、高等教育政策論、大学ガバナンス・マネジメント論、教育設計論、質保証・学修成果評価論、学生発達・学生支援論、研究マネジメ ント論、カレントトピックなどから科目を選択し、大学にかかるマネジメントや企画立案、課題解決に必要な知識や技能について学ぶ 15時間

アドバイザー

ogasawara2018-01

小笠原正明先生

北海道大学 名誉教授

専門
放射線化学,考古物理化学,科学技術教育
iwano2018-03

岩野雅子先生

山口県立大学 国際文化学研究科長
日本国際文化学会 常任理事 会長

専門
多文化教育,異文化交流,国際理解
yoshitake2018-02

吉武博通先生

首都大学東京 理事

専門
経営管理論,大学経営論

履修証明プログラム

社会人等を対象に大学の教育・研究資源を活かし、一定の教育計画の下に編成された体系的な知識・技術等の習得を目指した教育プログラムです。目的や内容に応じ総時間数120時間以上で設定され、プログラム修了者には、学校教育法105 条に基づき履修証明書(Certificate)が交付されます。

職業実践力育成プログラム(BP)

概要資料(準備中)