PDセミナー

高等教育のリテラシー（コード：L）

1学生への経済的支援の現状と課題

• • 開催日時：2021年6月19日（土）　14:00-16:00　　※本セミナーはZOOMによるウェビナーです。

  • 概　　要：

    我が国では2017年より所得連動型奨学金制度と給付型奨学金制度が創設されました。続く同年12月には授業料減免と給付型奨学金の拡充が閣議決定され、2019年5月、大学等就学支援法が成立しました。コロナ禍の中、教育機会をめぐり経済的支援のあり方がこれまで以上に問われています。学生支援の現状と課題について検討します。

  • 講　　師：

    小林　雅之（桜美林大学　国際学術研究科　教授）

2日本の科学研究力失速の現状とその要因

• • 開催日時：2021年8月7日（土）　14:00-16:00　　※本セミナーはZOOMによるウェビナーです。

  • 概　　要：

    大学の研究教育力を反映する論文数は、経済成長の原動力であるイノベーション力と密接に関係します。しかしながら長らく「選択と集中」を進めてきた結果、日本の論文数は惨憺たる状況にまで低迷したのが実態です。研究教育力の充実には、研究時間を確保した研究従事者数および大学研究資金の確保が必須であり、競争力ある大学の層を分厚くする必要があります。日本の科学研究力失速の現状とその要因を明らかにし、今後の日本の取るべき方策について検討します。

  • 講　　師：豊田　長康（鈴鹿医療科学大学学長・三重大学名誉教授）

3公立大学政策とその将来像

• • 開催日時：2021年9月4日（土）　14:00-16:00　　　※本セミナーはZOOMによるウェビナーです。

  • 概　　要：

    公立大学は平成期に39大学から93大学にまで増加しました。また2004年度からは公立大学法人制度も施行されています。このように平成期に大きな変化を遂げた公立大学ですが、国立・私立大学と比べて、その動向・実態が十分に認知されていないのではないでしょうか。高等教育政策において、「地方・地域」は焦点の一つです。知と人材の集積拠点として地域貢献に努めたきた公立大学の政策動向を明らかにするとともに、今後の可能性について、国立大学や私立大学との制度的環境の異同にも考慮しながら検討を行います。

  • 講　　師：中田　晃（一般社団法人 公立大学協会事務局長）

4ポストコロナ時代と「大学」の〈時間〉

• • 開催日時：2021年12月18日（土）　14:00-16:00　　※本セミナーはZOOMによるウェビナーです。

  • 概　　要：

    平成という時代は大学改革が常態化した時代でした。一連の改革により日本の大学・高等教育システムは大きく変動し、現在はコロナ禍という事態によって、深い混迷のなかにあります。ですがこうした時代にあるからこそ、大学は自らの力で次代の大学像を検討することが求められます。未だ続く大学改革の最中にあって、日本の大学がどのような未来を設計し得るのか、「時間的存在としての大学」という視点を基軸に未来の大学像を探った『大学は何処へ――未来への設計』（岩波新書）を下敷きに、ポストコロナ時代の大学像を時間論的視座から展望します。

  • 講　　師：吉見　俊哉（東京大学　大学院情報学環・学際情報学府　教授）

専門教育指導力（コード：S）

学生支援力（コード：W）

1令和3年度IDE大学セミナー「大卒キャリアと大学教育」

• • 開催日時：2021年11月15日（月）　14:00-17:00　　※本セミナーはZOOMによるウェビナーです。

  • 概　　要：

    「ジョブ型」雇用などの大きな変化に向けた展望と、インターンシップ、マイクロ・クレデンシャルなど具体的な施策の変化、そして、コロナ禍で変化する大学生の学びと就職の実態とを複合的に見渡しながら、今後の大学教育のあり方についてフロアを交えた闊達な議論を行うことを目指します。皆様のご参加をお待ちしております。

  • 講　　師：

    濱口　桂一郎（労働政策研究・研修機構労働政策研究所長）、多田　健一（株式会社リクルート 東北チームリーダー兼リクナビ副編集長）、浦坂　純子（同志社大学社会学部教授）、濱中　義隆（国立教育政策研究所高等教育研究部総括研究官）

マネジメント力（コード：M）

12021年度SDPシリーズ（第1回）　大学等の連携・統合

• • 開催日時：2021年7月31日（土）　14:00-16:00　　※本セミナーはZOOMによるウェビナーです。

  • 概　　要：

    18歳人口減や高等教育財政の削減など、高等教育は縮減期に入り、大学・短大は、資源縮小時代に教育の質を維持して乗り越える難題にぶつかっています。その方策の一つとして中教審答申では、連携・統合掲げられ、いくつかの事例も生まれています。これは日本だけではありません。大学経営に連携や統合をどのように位置づけるのか、教訓を海外の事例や日本の政策から学び、課題を示します。

  • 講　　師：羽田　貴史（広島大学・東北大学　名誉教授）